Jan 05, 2010

がんで入院中のおじさん

親戚の叔父さんが肺癌にかかってしまった。叔父にお世話になっていた私は入院している病院に見舞いに行くことにした。また、末期癌で手のほどこしようがないと聞いたが、ベッドで叔父さんはちょっとカチルハゴヌンていたが、に至って健康だった。お見舞いの帰り、私は電車の中で目も気にせず涙を流してしまった。
がんの治療法として、従来は、摘出手術、化学療法、放射線療法が主であり、健康保険が適用されるものの多くも、これらの方法である。しかし、最近、陽子と粒子線を用いた治療や免疫療法などが登場し、注目を集めている。しかし、免疫療法は現在、どこまでも代替療法で、免疫療法の中でもいくつかに分けられる治療中誰もが優れているとは言い難いようだ。
日本鉄鋼連盟が発表した2010年の鉄鋼生産概況によると、粗鋼生産量は前年比25.2%増の1億0960万tとなり、3年ぶりに前年を上回った。

粗鋼生産量が1億tを回復したのは2年ぶり。自動車や家電向けの需要が回復し、1967年の30.1%増以来の高い伸び率となった。

炉別生産では、転炉鋼が同25.5%増の8575万6000t、電炉鋼が同24.2%増の2384万5000tとなった。鋼種別では普通鋼が同18.9%増の8491万9000t、特殊鋼が同53.0%増の2468万1000tとなった。

熱間圧延鋼材(普通鋼、特殊鋼の合計)生産は同27.5%増の9775万8000tとなった。

銑鉄生産は同22.9%増の8228万3000tと3年ぶりに増加した。

《レスポンス 編集部》

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JISF 日本鉄鋼連盟 特別編集


 −−足元の業績に対する評価は

 「予想以上の勢いで回復している。海上の荷動きはリーマン・ショック前の平成20年の水準に近いところまで活発化している。予想以上のスピードで回復し、船を再び動かすのに躊(ちゅう)躇(ちょ)した。そのため、スペースが不足し、運賃の急回復につながった。積み荷高は例年より2カ月早い昨年8月にピークを迎え、現在は前年並みの水準に戻った」

 −−中国の鉄鉱石輸入量の鈍化が指摘されている

 「中国の鉄鉱石輸入量は平成21年の約6億3千万トンから22年は約7億トンとなったもようだ。中国国内の自動車販売台数は21年に米国を抜いて首位に立った。中国の粗鋼生産の勢いは衰えないと思うが、中国は内需が強い一方、資源輸入には慎重になっている」

 −−日本経済回復のために政府に求めたい政策は

 「政府は昨年末の税制改正大綱で法人税5%減を決めたが、そもそも海外では海運会社に法人税を課税しない国がほとんどだ。シンガポールでは海運会社への課税はなく、立派な港湾も整備されている。日本の海運会社がそれらの国を相手に戦うのは厳しい」

 −−戦える環境づくりが必要だと

 「業界としては船の大きさによって税額が決まる外形標準課税方式の『トン数税制』の導入を求めている。日本には世界で5本の指に入る海運会社が3社も存在する。海運業は最も保護されていない産業だ」

 (米沢文)

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 [東京 20日 ロイター] 日本鉄鋼連盟が20日発表した2010年の粗鋼生産量は、前年比25.2%増の1億0960.0万トンとなり、3年ぶりの増加となった。1億トン台を回復したのは2年ぶり。前年比増加率は1967年の30.1%以来、最大となった。

 鋼種別生産では、普通鋼が同18.9%増の8491.9万トン、特殊鋼が同53.0%増の2468.1万トンとなった。

 一方、昨年12月の粗鋼生産量は、前年同月比2.5%増の917.3万トンとなり、14カ月連続で前年同月を上回った。前月比では2.1%増となり、2カ月ぶりに900万トン台に乗せた。12月の1日当たり粗鋼生産は前月比1.2%減の29.59万トンだった。

 鋼種別生産では、普通鋼が696.1万トンで前年同月比1.1%減(前月比1.2%増)、特殊鋼が同15.6%増の221.2万トン(同5.0%増)となり、前年同月比で普通鋼が2カ月連続の減少、特殊鋼は13カ月連続の増加となった。

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11月粗鋼生産量は前年同月比+1.4%、前月比では‐5.5%=鉄連


 新日鉄 <5401> が前日終値近辺でもみあい。UBS証券が短期レーティング「バイ」を撤回したことが売り材料となった。19日は鉄鉱石や原料炭など資源価格の上昇が鉄鋼大手の収益を圧迫していると伝えられた中で、新日鉄の2011年3月期の連結経常利益は前期比19倍の2200億円程度と、従来予想を約300億円下回る見通しとされたことが売り材料となっていた。

 同証券では2010年度の1株利益予想を従来の19.2円から18.3円に引き下げた。「円高環境下では長期安定のマージン確保は難しい」としている。また、「豪州水害による原料炭価格上昇は想定外で、足元のスポット価格を基準に今4〜6月期の原料契約価格が決まるだけに、目先は製品価格を値上げできるかどうかが注目される」としている。投資判断「ニュートラル」と目標株価300円は継続した。(編集担当:山田一)

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